（4） 木材価格の動向

　平成21（2009）年の木材価格は、平成20（2008）年秋以降の世界的な金融危機を背景とした原油価格の変動や円高の進行、需要減退等の影響を受け変動がみられた。

　丸太価格をみると、丸太輸入量の約3割を占める北洋材の価格は、平成19（2007）年にロシア政府による丸太輸出関税の引上げにより急激に上昇し、平成21（2009）年は高い水準で推移した。一方、国産材の丸太価格は昭和55（1980）年をピークに長期的には下落傾向にあり、平成21（2009）年のスギの価格は10,900円、ヒノキの価格は21,300円で、前年よりスギで1,300円、ヒノキで2,300円値を下げた。しかし、カラマツの価格は、合板用北洋カラマツの代替需要により、前年並みで推移している（図Ⅴ－11）。

　製品価格をみると、平成21（2009）年のスギ正角（乾燥材）の価格は前年平均より2千円程度低い水準で推移した。また、構造用材としてスギ正角（乾燥材）と競合関係にあるホワイトウッド集成管柱（国産）(＊9)の価格は、為替変動の影響等により下落傾向にあり、3月以降は前年平均より1万円程度低い水準で推移した。また、針葉樹合板の価格も、住宅着工戸数の減少などに伴う需要減退等により、前年より下落して推移した（図Ⅴ－12）。

＊9 ホワイトウッドのラミナを輸入し、国内の集成材工場で貼り合わせて集成材としたもの。

　木材チップ（紙・パルプ用）の価格をみると、輸入チップ価格が上昇傾向にあるのに対して、国産チップ価格は下落基調で推移していたが、平成19（2007）年以降は上昇の兆しがみられるようになっている。平成21（2009）年は、年当初、平成20（2008）年秋以降の急速な原油価格の下落や円高の進行を受け、針葉樹・広葉樹とも輸入チップ価格の下落がみられた。その後、輸入広葉樹チップ価格は為替変動や原油価格の上昇の影響により上昇傾向で推移し、価格水準は輸入チップが国産チップよりも依然として高い状況にある（図Ⅴ－13）。

（5） 特用林産物の動向

　特用林産物(＊10)の総生産額は林業産出額の約5割を占めており、木材生産とともに林業等の振興にとって重要な位置を占め、地域経済の振興や就業の場の確保といった面でも大きな役割を果たしている。

＊10 　食用とされるきのこ類・樹の実・山菜類等のほか、非食用である木炭・竹材・うるし等、森林原野を起源とする生産物のうち木材を除いたものの総称。

　平成20（2008）年の特用林産物の生産額は、3,026億円で前年に比べて8％増加した。このうち、きのこ類が2,640億円で全体の9割近くを占め、残りは山菜・わさび・木炭等となっている。

　きのこ類の生産量は長期的に増加傾向で推移しており、平成20（2008）年の生産量は45万トンで、10年前に比べて2割増加している。生産量の内訳をみると、えのきたけ が最も多く、次いで ぶなしめじ、生しいたけ の順となっている（図Ⅴ－14）。また、生産額は、生しいたけ がきのこ類全体の3割を占めており、ぶなしめじ、えのきたけ がそれぞれ2割程度を占めている。

　近年、食品の品質や健康に対する消費者の意識の高まりを背景に、食品の原産地等の表示への関心が高くなっている。このような中、「農林物資の規格化及び品質表示の適正化に関する法律（JAS法）」に基づき、生しいたけや乾しいたけは、「名称」及び「原産地（乾しいたけは「原材料名」及び「原料原産地名」）」の表示に加えて、「栽培方法（原木又は菌床）」の表示が義務づけられている。

　一方、木炭の消費量は近年横ばいで推移しているが、国内生産量は減少傾向にあり、平成20（2008）年の国内生産量は3.7万トンと10年前の約6割に減少し、自給率は20％となっている。今後は、製品の規格づくり等を通じて、高品質な木炭の生産による輸入品との差別化や、多孔質という木炭の特性を活かした土壌改良材・床下調湿材等への利用拡大にも取り組んでいくことが重要である。

　また、里山林の放置等により増加している竹については、フローリング・舗装資材・不織布への利用や竹材内の物質を抽出した抗菌剤といった新規用途開発が進んでおり、今後、その成果による需要の増加が期待される。

事例Ⅴ-1 しいたけゲノム（全遺伝情報）の解読

　近年、しいたけ では産地偽装や日本の菌株の流出・栽培による逆輸入が問題となっている。独立行政法人森林総合研究所では、栽培きのこでは初めて しいたけ のゲノム（全遺伝情報）を解読した。今後、有用成分の研究や新品種の開発のほか、産地偽装対策や権利保護への応用が期待されている。