（4） 林内路網の整備

（現状と課題）

　路網は、造林・保育・素材生産等の施業を効率的に行うための施設であり、林業の最も重要な生産基盤である。また、路網は、作業現場へのアクセスの改善や災害時の緊急搬送など林業の労働条件の向上にも寄与するものである。

　路網は林道・作業道・作業路から構成され、それぞれの役割や利用形態等に応じて適切に組み合わせた路網を現地の条件に合わせて整備していくことが重要である（図Ⅰ－10）。

　特に、高性能林業機械の活用等によって林業の生産性を向上させていくためには、その作業現場に適合する高性能林業機械や作業システムを考えて路網を整備していくことが重要である。人工林の場合、架線系作業システムについては、トラックの走行が可能な林道・作業道を30～50ｍ/ha、また、車両系作業システムについては、高性能林業機械の走行が可能な作業路を含めて全体で100ｍ/ha以上の路網を整備することが望ましい。

　しかし、我が国においては、地形が急峻なこと、多種多様な地質が複雑に分布していること、利用齢級に達していない林分が多かったことなどの理由から路網の整備が十分には進まなかったため、林内路網密度は約17ｍ/haとなっている。これに対し、ドイツ（旧西ドイツ圏）においては、1960年代から1970年代にかけて集中的な路網整備が進められたことから、約118ｍ/haとなっている。また、オーストリアにおいても、1990年代半ばの時点で約89ｍ/haとなっている（図Ⅰ－11）。

　このようなことから、我が国においては、高性能林業機械の有効活用等のために路網整備を進めることが課題となっている。

（簡易で耐久性のある構造の路網）

　作業路をはじめとする路網の整備については、線形や道幅等の柔軟な設計によって切土高や切盛土量を抑制するなど簡易で耐久性のある構造で開設する基本的な技術の蓄積が進んでいる。このような路網の開設技術は、昭和40年代ごろから各地の林業家により独自の工夫を凝らされて発達してきたものである。

　簡易で耐久性のある構造の路網の基本的な考え方としては、①危険箇所を避けた開設、②最小の伐開幅、③切盛土量の均衡、④排水方法の工夫等が挙げられる（図Ⅰ－12）。

（ルート設定と施工方法）

　簡易で耐久性のある路網は、安定した地形の尾根や山腹斜面で傾斜の緩くなった部分をできるだけ利用して幹線を延ばし、そこから支線を等高線に延ばすというルートで開設することを基本としている。

　実際の施工は、地域の地況・林況や路網の利用方法等により、様々なものとなっている。例えば、大阪府の林業経営者の山林では、花崗岩が風化した急傾斜地に位置していることから丸太組工法による土留めを用いている一方、堆積岩の礫質で締まりやすい土質の高知県四万十町では表土(＊20)と心土(＊21)を交互に積んでいく表土ブロック積み工法が用いられている。また、岐阜県の林業経営者は、長伐期施業による長尺・大径材の搬出を念頭に幅員3.6ｍの切土主体の工法を用いている。

＊20　 枝葉や腐葉土等を含んだ地表面に近い部分の土
＊21　 表土より深い部分の鉱物主体の土

（斜度との関係）

　林内路網を整備する際には、林地の斜度が工事・施工面で大きな制約となる。我が国の森林の傾斜分布をみると、育成林の6割は30度以下、3割は30～40度となっており（表Ⅰ－7）、機械走行が可能な作業路については、簡易で耐久性のある構造の作業路の開設技術の蓄積に伴い、30～40度程度の斜面での開設事例もみられるようになっている。

（普及の取組）

　このように、簡易で耐久性のある路網は、各地域の諸条件により多様なものとなっている。このため、林野庁では、地域条件に応じて工夫を加えた路網の開設に役立つよう、先駆者による基本的な工法等を取りまとめた「作業路作設の手引き」を作成し、普及を図っている。また、森林技術総合研修所林業機械化センターでは路網の企画者・技術者を対象とした研修を開催しているほか、国有林では平成18（2006）年以来、林業関係者を対象とした現地検討会を開催し、平成19（2007）年度と平成20（2008）年度の2年間に延べ7千人の参加を得ている。

　このほか、一部の県や森林組合では、地域の諸条件にあった作業路の開設に関するマニュアルを整備しているほか、講習会を開催した上で検定に合格した者に対して作業道開設の技能を認定する取組も行われている。今後、このような取組により、各地域の状況に応じた路網の整備が進んでいくことが期待される。

（路網の普及に向けた今後の課題等）

　簡易で耐久性のある構造の路網は、大規模な土木工事を行わない分、その開設に当たっては、現地の地況や林況の十分な把握に基づくルート設定・施工等の高度な知識・技能が必要である。しかし、問題のあるルート設定や施工不良により、路網の崩壊等を招いている事例もみられるところである。下流域の人命や財産に悪影響を及ぼすことがないよう、慎重なルート設定・施工が求められる。

　また、路網のルート設定や開設は、林分の成長見込み、主伐後の更新方法など、将来を見据えた中長期的な観点からの検討が必要である。

　このようなことから、十分な知識・技能・経験を有する技術者・技能者の育成が課題となっている。

事例I-11 路網の開設技術者を認定する取組

　鳥取県は、間伐等の森林整備を推進しながら、将来にわたって儲かる林業を確立するため、平成18（2006）年度から、壊れにくい工法で整備された作業道として「鳥取式作業道」を普及促進しており、作業道の設計の基礎、ルートの決定、機械操作等に関するマニュアルを作成している。

　また、県は、講義・実技からなる10日間の講習会に参加し、その後の検定に合格した者を「鳥取式作業道開設士」として認定するなど、路網の開設技術を有するオペレータの育成に努めている。これまでに101名の開設士が認定されている。

事例I-12 将来を見据えた路網の開設

　岐阜県の林業経営者は、約30haの森林を一つの単位として、30年後の森林の姿や実施予定の施業等を勘案しながら、路網のルートなどを決定している。路網は、長尺・大径の材を安全に運べるよう3.6ｍの幅員を基本としており、8トントラックが旋回可能な土場スペースも設けられている。なお、路網の開設に当たっては、①絶対的な安定路盤の確保、②細心にして大胆な集排水、③維持管理のしやすさという3つの原則を置いている。